vpd
みんなのワクチン相談室
カテゴリ一覧へもどる

子宮頸がんとHPVワクチンに関するQ&A

きちんと知りたい、HPVワクチン

HPVワクチンは、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を予防するワクチンです。小学校6年から高校1年生相当の女子は、定期接種として3回無料で接種できます。

日本では、HPVワクチンは2013年に定期接種となりましたが、その直後から接種後の症状などの調査のために「積極的な勧奨接種」が中止されました。世界ではワクチンによって子宮頸がんの発症が抑えられている一方で、日本の接種率は極めて低く、ワクチンがない時代と同様に子宮摘出や死亡のリスクにさらされています。

子宮頸がんは、VPDです。子宮頸がんから女性や未来を守るために、HPVワクチンについて知ってください。

NPO法人VPDを知って、子どもを守ろうの会

HPVワクチンの定期接種(接種の積極的な勧奨)が再開になった理由を教えてください。

2021年11月26日、厚生労働省は全国の自治体に対して、子宮頸がんの定期接種対象者に個別に予診票などを送付するように通知しました。

子宮頸がんを予防するHPVワクチンは、2013年4月から定期接種となりましたが、その2か月後、HPVワクチンの接種後の副反応の詳細を調査するために、接種の積極的な勧奨が中止されました。

この間、厚生労働省では、HPVワクチンの効果と安全性に関する評価、HPVワクチン接種後に生じた症状への対応として相談窓口の設置や診療体制の強化を行いました。

また国内外からの報告など、最新の知見をふまえ、ワクチンの安全性について懸念が認められないことや、接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ることなどを確認したことから、長期間にわたる積極的な勧奨が再開されたということです。

 

(2021年11月更新) 

積極的な勧奨が再開したと聞きました。医療機関に行けば、いつでも接種できますか。

2021年11月26日、厚生労働省から全国の自治体に対してHPVワクチンの個別案内をするように通知がありました。これにより、定期接種の対象者に自治体から予診票などが送付されることとなりました。

定期接種の対象者の方は、各自治体の案内に従って予約をしてください。接種できる医療機関は、各自治体の「予防接種協力医療機関」を参照ください。現在、定期接種で受けられるワクチンは、2価(サーバリックス)と4価(ガーダシル)です。 

(2021年11月更新) 

子宮頸がんの予防対策には子宮がん検診がありますが、 なぜ、検診だけではいけないのですか。

検診だけではいけない理由は、検診では子宮頸がんの発症を防げないからです。検診の目的は早期発見、早期治療。がんの発症予防にはワクチンが必要です。子宮頸がんの予防には、ワクチンと検診を組み合わせましょう。

HPV感染から子宮頸がん発症までの経過と予防

子宮がん検診では、がんの予防はできない

子宮がん検診は、がんの早期発見・早期治療が目的です。検診ではがんの発症を防ぐことはできません。がんの発症を防ぐには、HPV (ヒトパピローマウイルス)ワクチンを接種します。子宮頸がんのなかには、ワクチンで防げないウイルスによる子宮頸がんもありますので、ワクチンだけでは不十分で、検診が必要です。予防には、ワクチンと検診のどちらも大切です。

検診で子宮頸がんが見つかったら、手術が必要 

子宮がん検診で、子宮頸がんが見つかったら、すぐに治療を始めます。幸いにも、前がん病変やごく初期の子宮頸がんで発見できたとしても、HPVに感染した部分を切り取る手術(子宮頸部円錐切除術)が必要となります。手術は、一般的には数日間の入院を要し、麻酔を伴い身体的な負担があります。手術後は、将来の妊娠・出産の際に早産リスクなどの影響が出る可能性があります。

検診での見落としや低い検診受診率も問題

検査には一定割合の見落としがあり、がんや前がん病変がある人でも、「異常なし」と判定され、発見がおくれてしまうことがあります。特に妊娠中の病変や若年層に多い腺がんは、見逃されることが多くあります。

また、そもそも日本では、若い年代の子宮がん検診の受診率が低く、検診を受けずに、子宮頸がんの発見が遅れることが懸念されています。がんが進行すると子宮摘出や死亡のリスクが高まります。

 

現在、HPVワクチンを定期接種で受けられなかった世代のキャッチアップ接種が検討されています。制度が整い次第ワクチンを受けることもできますが、ワクチン接種が遅れたことで、残念ながらすでにHPVに感染していることも考えられます。20歳以上の女性は、子宮頸がん検診も必ず受けるようにしてください。

ワクチンでウイルスの感染予防、検診で早期発見を組み合わせて、子宮頸がんから守りましょう。

(2021年11月更新) 

HPVワクチンは、子宮頸がんそのものを予防する効果が証明されていないって聞きました。接種する意味はありますか。

「子宮頸がんの予防が証明されていない」との指摘はHPVワクチンが使われ始めたころの昔話です。最新データでは、子宮頸がんの減少について報告されています。

【オーストラリア】2028年、子宮頸がんの排除を目指す


出典:Hall MT et al. Lancet Public Health. 2018 Oct 1. doi: 10.1016/S2468-2667(18)30183-X.

 

【スウェーデン】ワクチン接種で浸潤性子宮頸がんのリスクが大幅に低下

*N Engl Med 2020; 383:I340-I348

 

海外の報告で、HPVワクチンの有効性が示される

最新データでは、HPV(ヒトパピローマウイルス) ワクチンを早期に導入した英国やスウェーデンから、子宮頸がんが減少したという報告があります。「子宮頸がん予防が証明されていない」という指摘は、アップデートがされていない昔話です。

臨床試験で、“前がん病変” をエンドポイントとした理由

HPVワクチンの臨床試験では、予防効果の指標(エンドポイント)を「子宮頸がん」ではなく前がん病変の「高度異形成」にしました。そうすることで、高度異形成が見つかった時点で治療を開始し、治験に参加した人のリスクを最小にすることができるからです。

(2021年11月更新) 

HPVワクチンは、本当に子宮頸がんを減らすことができるのでしょうか?

HPVワクチンを接種していない女性に比べて、接種した女性では、子宮頸がんになるリスクが低下しています。

2020年10月、スウェーデンの全国規模の疫学統計によるHPVワクチンと浸潤性子宮頸がんの関連について報告がありました。 


*N Engl Med 2020; 383:I340-I348

スウェーデン:17歳未満のHPVワクチン接種で浸潤性子宮頸がんのリスク88%低下

スウェーデンの10~30 歳の女児・女性集団のうち1,672,983 人を対象に、浸潤性子宮頸がんの発症を追跡しました。追跡調査の結果をHPV ワクチン接種歴と解析し、ワクチン接種と浸潤性子宮頸癌のリスクとの関連を評価しました。

追跡調査の結果、31 歳の誕生日までに子宮頸がんを発症したのは、4 価 HPV ワクチン接種者で19 人、未接種者で538 人。子宮頸がんの累積発生率( 10万人当たり)は、接種者で47 件、未接種者で94 件でした。

未接種者の子宮頸がんの発症率を1とした場合、ワクチンを接種した女性の発症率は0.37となり、未接種者に比べて子宮頸がんになるリスクは63%減少しました。

 

17歳未満でのワクチン接種で、子宮頸がんの発症率が大幅に低下

未接種者の子宮頸がんの発症率を1とした場合、接種者の発症率は10~16歳のワクチン接種で0.12、17~30歳のワクチン接種で0.47でした。未接種者に比べてがんになるリスクは、10~16歳のワクチン接種で88%、17~30歳のワクチン接種で53%低下しました。

早期にワクチン接種をした女性のほうが、子宮頸がんになるリスクを大幅に低下することがわかります。

 

英国:12~13歳でHPVワクチンを接種した世代は、子宮頸がんのリスクが87%低下

同様の報告がイギリスからも上がっています。国のデータベースを使い、20~64歳の人をワクチンの接種状況別に子宮頸がんの罹患率を比較ました。結果は、12~13歳で接種した世代は子宮頸がんのリスクが87%低下、14~16歳で接種した世代では62%低下しました。

これらの報告から、若年層での接種がより効果的であるとわかりました。

(2021年11月更新) 

効果が高い9価のHPVワクチンがあると聞きました。9価ワクチンの定期化を待ったほうがよいでしょうか。

2021年2月24日から日本でも、任意接種で9価ワクチンを受けられるようになりました。当会でも、9価ワクチンを定期接種で受けられるようにしてほしいと、要望しています。

HPVワクチンの予防効果を高めるのに価数を増やすことは有効ですが、性交渉を経験する前に接種することがもっと大切です。9価ワクチンが定期接種になるのを待つのではなく、ワクチンを早めに受けることを優先してください。

世界では、9価ワクチンの導入が進む

2価や4価のHPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンは、子宮頸がんになりやすい16、18型HPVの感染を予防し、子宮頸がんの約70%を防ぎます。9価HPVワクチンでは、さらに31、33、45、52、58型のHPVが予防できるようになり、約90%の子宮頸がんを防ぐことができます。

9価ワクチンがいつから定期接種で受けられるようになるかはわかりません。定期接種でうけるのであれば、2価または4価のHPVワクチンを早い時期に受けることをお勧めします。
定期接種の対象外の高校2年生以上の女子は、2価、4価、9価のいずれのワクチンも任意接種(費用は自己負担)として受けられます。

ただし、今は、新型コロナウイルス感染症の流行により、定期接種の期間を延長している自治体があります。お住いの自治体に問い合わせてみてください。

  

小学校6年生以上の男子は、任意接種で4価ワクチンを受けられます。 

HPVワクチンの種類

 価数 定期・任意  ワクチン名  予防するVPD  対象者
 2価

 女子:定期接種(小学校6年生~高校1年生)

 男子は承認されていません。 

 サーバリックス 70%の子宮頸がん(16、18型)   10歳以上の女子
 4価

 女子:定期接種(小学校6年生~高校1年生)

 男子:任意接種 

 ガーダシル 70%の子宮頸がん(16、18型)
尖圭コンジローマ(6、11型)
 9歳以上の男女
 9価

 女子:任意接種

 男子は承認されていません。 

シルガード9  90%の子宮頸がん
(16、18、31、33、45、52、58型)
尖圭コンジローマ(6型、11型)
 9歳以上の女子

(2021年11月更新)
子宮頸がんの70%しか防げないワクチンを受ける意味はありますか。

現在、定期接種のHPVワクチン(2価、4価ワクチン)は、16型と18型のHPVによる子宮頸がんを予防します。この2つの型のHPVは、子宮頸がん全体の70%の原因となっています。ワクチンで予防できない子宮頸がんもありますので、ワクチンを接種していても検診を受けるようにしましょう。

子宮頸がんになりやすいHPVの遺伝子型

子宮頸がんは、16、18、31、33、35型などのがんになりやすいHPV (ヒトパピローマウイルス)に持続感染することで発症します。このうち16と18型HPVは、世界中の子宮頸がんの原因の70%以上を占めています。この2つのHPVの感染を予防するのが現在、定期接種のHPVワクチンです。 

日本人の子宮頸がんの65%は、ワクチンで予防できる


出典:Onuki M, et al. Cancer Sci. 2009; 100(7): 1312-6.

日本人の子宮頸がんのうち、16と18型HPVが原因でおこる子宮頸がんの割合は65%です。年齢別にみると、20代で90%、30代で76%となっています。このことは、若年層ほどワクチンで予防できる子宮頸がんの割合が高まることを示しています。性交渉経験前の年代でワクチン接種を、20歳からは検診を受けるようにしましょう。

(2021年11月更新) 

HPVは、ありふれたウイルスと聞きました。 わざわざワクチンで予防する必要はありますか。


 

HPVは、皮ふだけでなく性交渉によって生殖器の粘膜にイボをつくります。HPV感染は、子宮頸がん以外にも中咽頭がんや肛門がんなどのがんや、尖圭コンジローマや再発性喉頭乳頭種などの感染症の原因にもなります。

HPVには、がんになりやすい遺伝子型がある

 

HPV(ヒトパピローマウイルス)は、性交渉によって生殖器やその周辺の粘膜にイボをつくるウイルスで、遺伝子型は150種類以上あります。16、18、31、33、45、52、58型などHPVはがんになりやすく、子宮頸がん、中咽頭がん、肛門がん、膣がん、外陰がん、陰茎がんなどの発症に関連します。6型、11型のHPVは、尖圭コンジローマや再発性喉頭乳頭種(再発性呼吸器乳頭種)などの感染症の原因となります。

 

◆子宮頸がん
子宮頸部(子宮の入口)にHPVが持続的に感染して起こるがん。ほぼ全ての子宮頸がんはHPVが原因で発症する。30~50歳代の女性に多い。


◆中咽頭がん喫煙・飲酒やHPV感染が原因でのどの中央部分に発生するがん。近年はHPVが原因で発症するケースが増加している。男性が女性の2~4倍多く、50~70歳代に多く見られる。

◆尖圭コンジローマ
6型、11型のHPVの感染により、生殖器とその周辺に生じる特徴的な形態の良性の腫瘍。男女ともにみられる性感染症。

◆再発性喉頭乳頭種(再発性呼吸器乳頭種)
6型、11型のHPVが原因でのどにできる良性の腫瘍。子どもの場合、母親の産道を通るときに感染する場合が多い。手術で腫瘍を切除するが、再発性が高く手術が何十回も必要になる場合もある。 

(2021年11月更新) 

HPVワクチンは男子も受けた方がいいのですか。

2020年12月、4価HPVワクチン(ガーダシル)を男子が接種できるようになりました。

HPV(ヒトパピローマウイルス)は性交渉によって感染します。男性から女性へ、女性から男性へと感染が広がるため、女性のみならず男性へも接種することで病気を予防する効果が期待できます。 世界では、オーストラリアは2013年から、米国では2011年から男子への定期接種を導入し、HPV感染や前がん病変の減少が確認されています。

また、HPVは、女性の子宮頸がん以外にも中咽頭がんや肛門がんなどのがんや、尖圭コンジローマなど男性の感染症の原因にもなります。パートナーの女性を子宮頸がんから守るとともに、男性本人がHPV感染を予防することも大切です。

    

なお、男子への定期接種化は今後検討される見込みです。それまでは任意接種となりますが、接種をお勧めします。

(2021年11月更新) 

HPVに感染してもほとんどは自然治癒するので、子宮頸がんになる人も、死亡する人もごくわずか。ワクチンを受けなくてもよいのではないでしょうか。

日本では、毎年、1万人以上が子宮頸がんになり、3,000人近くが亡くなっています。これは、毎日30人が子宮頸がんになり、8人が死亡している計算です。子育て年代の子宮頸がんも増えています。予防のためには、ワクチンを受けることが必要です。

初期の子宮頸がん(上皮内がん)が急増している 


出典:国立がん研究センターがん対策情報センター「がん登録・統計」

子宮頸がんによる死亡数は増え続けている


出典:国立がん研究センターがん対策情報センター「がん登録・統計」

子育て年代の子宮頸がんが増加している


出典:国立がん研究センターがん対策情報センター「がん登録・統計」

1日30人が子宮頸がんになり、8人が死亡している

日本では、上皮内がんが急増し、毎年1万人以上が子宮頸がんになっています。また、死亡者数は数十年にわたって増加傾向にあります。

近年、20代後半から40代の子育て世代に子宮頸がんが急増しています。子宮頸がんの初期は自覚症状がないため、子宮がん検診や妊婦健診でがんが見つかることが多くあります。発見が遅れ、がんの進行によっては子宮摘出や妊娠の断念を迫られることもあります。

子宮頸がんは大人になってからかかる病気ですよね。 ワクチンを接種する時期が早すぎるのではないでしょうか。

子宮頸がんの患者数は20代後半から急増し、40代でピークを迎えます。たしかに子宮頸がんは”大人の病気”です。

でも、子宮頸がんは、HPV(ヒトパピローマウイルス)の感染が原因で起こることがわかっています。がんの発症は、HPVに感染してから数年から数十年かかるといわれています。さらに、はじめての性交渉よりも前にワクチンを接種することで高い効果が期待できます。ワクチン接種の時期が早すぎるということはありません。

子宮頸がんの患者数は、20代後半で急増し、40代でピークを迎えます。がんの発症は、数年から数十年前のHPV(ヒトパピローマウイルス)感染が原因といわれていますので、10代での予防が必要なのがわかります。定期接種の対象が小学校6年生から高校1年生であることも納得です。


HPVワクチン接種によってHPV感染が減少


出典:Kudo R, et al. J Infect Dis. 2019 Feb 1; 219(3): 382–390.
【NIIGATA STUDY(新潟スタディ)】
新潟県内の主要都市において、20-22歳の子宮頸がん検診受診者を対象に、ワクチン接種の有無とHPVの感染状況を調べた。

 


【OCEAN STUDY(オーシャンスタディ)】
OCEANは、Osaka Clinical resEArch for HPV vacciNe の略。大阪府内の医療機関において、20歳・25歳の子宮頸がん検診受診者を対象に、ワクチン接種の有無とHPV感染状況を調べた。

(2021年11月更新)

前に副作用の映像を見たことがあります。ワクチンを受けたら同じような症状がでるかもしれないと思うと、接種をためらってしまいます。

接種をためらう気持ちはよくわかります。でもご安心ください。同様の症状は、ワクチンを受けていない人にも同じ頻度でみられることが確認できました。つまり、これらの症状の原因はワクチン接種ではないということです。

名古屋スタディで調べた24症状

名古屋スタディ
対象:名古屋市に2015年8月12日に住民票のある女性全員、1994年4月2日~2001年4月1日生まれ(7学年)
方法:郵送によるアンケート調査
時期:2015年9月上旬発送,9月30日締切
サンプル数:発送数 70,960件、回収数 30,793件(回答率43.4%)
解析対象:29,846件(ワクチン接種・年齢不明を除く)

 

HPVワクチン接種の副反応とされた症状とワクチン接種に、因果関係はない

2013年にHPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンが定期接種となった2か月後、HPVワクチンを接種した後に、広い範囲に広がる痛みや手足の動かしにくさ、意思に関係なく体の一部が動く不随意運動などを中心とする多様な症状が起きたとして、その後8年間にわたって積極的な接種勧奨が中止となっていました。(積極的な勧奨とは、自治体からお知らせが個別に届かないということです)

2015年、 HPVワクチン接種とこれらの24症状の因果関係を調べるために、名古屋市によって7万人の住民対象の大規模疫学調査が実施されました。この調査は、「子宮頸がん予防ワクチン被害者連絡会愛知支部」の要請を受けて河村たかし名古屋市長が実行したもので、「被害者連絡会」が選定した24の症状(図参照)の有無を調べました。

調査結果から、これらの24症状とHPVワクチンの接種の有無には因果関係がなく、ワクチン接種によってこれらの24症状が増加することはないことがわかりました。

ワクチン接種後にこのような症状がみられたときには、専門医の治療によって改善することがわかっています。自己判断せずに、「ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に症状が生じた方に対する相談窓口」に相談してください。

2021年11月から接種の積極的な勧奨が再開し、定期接種の対象者には自治体からお知らせが届きます。接種後の副反応がご心配な方は、かかりつけ医に相談してみてはいかがでしょうか。

(2021年11月更新) 

子宮頸がんは感染経路が極めて個人的です。うちの子はまだ小学生なので感染リスクがないため、今のところ予防の必要性を感じません。

HPVは、初めての性交渉でも感染する危険性があります。ワクチンは、感染リスクがないうちに接種して感染を予防するものです。性交渉を経験する前の年代でワクチンを接種しておきましょう。

子宮頸がん予防のために、6年生になったらHPVワクチン

HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンは、16型、18型HPVの感染を防ぐことができます。ワクチン接種で、すでに感染しているHPVを排除することはできません。子宮頸がんを予防するには、HPV感染リスクのない、性交渉を経験する前に接種する必要があります。
日本では、小学校6年生から高校1年生までの女子が定期接種でHPVワクチンを受けられます。年齢的にも予防効果が高いこの年代で接種しましょう。

HPVはだれでもかかる可能性がある

HPVはごくありふれたウイルスで、性交渉で男性も女性も感染します。性交渉の経験がある女性のうち80%の人は、知らないうちに子宮頸がんの原因になるHPVにかかったり、治ったりしています。
「性的な活動が高い人が感染する」「結婚まで性交渉をしなければ子宮頸がんにならない」などの誤解を耳にすることがあります。これは間違いで、過去に1度でも性交渉の経験がある女性ならば誰もが感染するリスクがあります。

<医療機関のみなさま>
VPDの会では、HPVワクチンの勧奨ポスターを作成しています。
ご希望の方は事務局( info@know-vpd.jp )までメールでお問い合わせください。
(2021年11月更新)
自治体のホームページに「HPVワクチンは定期接種ですが、接種を積極的にはお勧めしていません」と書いてあります。定期接種として受けられるようになったと聞いたのですが・・・

2013年6月から、HPVワクチンの接種後の副反応の詳細を調査するために、接種の積極的な勧奨が中止となり、はがきなどの個別通知で定期接種のお知らせがされませんでした。そのため、自治体のHPでそれをご案内する自治体がありました。

2021年11月26日に厚生労働省健康局長から通知があり、接種の積極的な勧奨が再開となりました。自治体のホームページに「積極的にはお勧めしていません」との記載は、ホームページの更新ができていないためと考えられます。

定期接種の対象者(小学校6年生から高校1年生)の方や、高校2年生以上の方で、HPVワクチンの接種方法について知りたい方は、自治体にご確認ください。 

 

行政用語の「積極的にはお勧めしていません」とは?

HPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンは、 “定期接種”なのに“接種を積極的にはお勧めしていません”とはどういうことでしょうか。厚生労働省のホームページには、「積極的な接種勧奨の一時差し控え」の解説が載っています。正しい内容ではありますが、わかりにくいため、理解するのは困難です。

一般的な意味で「積極的にはお勧めしていません」は、「勧めていない」と読み取れます。この意味を正しく読み解くには、行政用語を理解する必要があります。厚生労働省やそれを伝えるメディアは、誤解しないように言葉を選んで正確に伝えなければなりません。そのような配慮がなかったため、誤解してしまっても無理はありません。

行政用語の「積極的な勧奨接種」は、“各家庭にハガキ等で接種対象年齢を通知して接種を勧めること”を指しています。つまり、「定期接種のまま積極的勧奨を中止する」とは、「定期接種なので接種をお勧めしますが、個別通知によるお勧めはしませんよ。」という意味なのです。

2021年11月からは、接種の積極的な勧奨が再開されましたので、定期接種対象者の方には自治体から予診票などが送付されます。個別送付がない場合でも、各自治体の窓口に問い合わせれば定期接種(無料)で接種できます。

(2021年11月更新)